石油危機

1973～74年(昭和48～49)と79～81年、石油不足と原油価格の高騰からおきた2度の世界的な経済危機。オイル・ショックともいい、日本も大きな影響をうけた。73年10月に勃発した第4次中東戦争の際に、アラブ石油輸出国機構(OAPEC)加盟の10カ国が原油の生産削減と供給制限を中心に石油戦略を発動し、石油輸出国機構(OPEC)に加盟するペルシャ湾岸6カ国も原油価格を大幅に値上げして第1次石油危機がおきた。さらに、OPEC加盟国のあいつぐ原油価格の値上げや、79年初めのイラン革命による原油輸出の中断が第2次石油危機をひきおこし、2年間で原油価格が3倍近くにもなった。

第1次石油危機でもっとも大きな打撃をうけたのは日本で、物不足と便乗値上げがひろがり、トイレットペーパーの買い占め騒動などのパニックがおきた。これに対して政府(田中角栄内閣)は石油緊急対策要綱を決定して国民に節約をよびかけ、企業も省エネルギー型産業への転換を余儀なくされた。日本経済は1974年に戦後はじめてマイナス成長を記録した。第2次石油危機では、狂乱物価や消費者のパニックはなかったが、経済危機は深刻だった。