デリバティブ

I

プロローグ

金融派生商品ともいわれ、先物取引、オプション取引、スワップ取引などのように、その価値が、あるさだめられた方式により、原資産である通貨、金利、株式などの基本的な金融資産の価値に依存する金融商品である。最近では、先物、オプション、スワップ以外にも、デリバティブをくみあわせた複合的性格をもつデリバティブも開発されている。また、預金などの通常の金融商品にデリバティブをくみこんで、新しい金融商品として販売されることもある。そこで、デリバティブの中身を理解し、適切に管理する必要が生じる。

投資家がデリバティブをもちいる目的としては、原資産の価格変動リスクを回避する目的、原資産と派生商品との、またはさまざまな派生商品間の価格差を利用して利益をえようとする裁定目的、そして、デリバティブのハイリスク・ハイリターンの性格を利用した投機目的があげられる。

デリバティブの多くはオフ・バランス取引として、企業の公表する財務諸表本体には開示されないことが多い。

一般に、先物、オプション、スワップなどはデリバティブとして一括してあつかわれるが、その商品としての特徴はまったくことなっているので、以下ではそれぞれの派生商品について個別に説明していく。

II

先物取引

先物取引とは、将来のある時点においてあらかじめさだめられた価格で資産の売買をおこなうことを約定する取り引きである。類似した取り引きに、将来の一定時点に受け渡しすることを約定して現在時点において売買契約を締結する、先渡取引がある。この先渡取引は顧客のニーズにもとづいて設計されるため、その性格はひじょうに個別具体的であり、投資家の範囲も限定されるという欠点をもつ。そこで、商品、価格、数量、期間などを標準化し、反対売買による差金決済ができるように設計されたのが先物取引である。また、先物取引は取引所で取り引きされており、取り引きの相手方の信用力を考慮することなく取り引きに参加できるという利点もある。

先物取引は、もともと商品取引について発達したが、通貨やその他の金融資産にもひろがり、最近では金融先物取引のほうが市場規模を拡大している。日本における金融先物取引の例としては、東京証券取引所で取り引きされる債券先物取引や株式指数先物取引、東京金融先物取引所で取り引きされる金利先物や通貨先物があげられる。

III

オプション取引

オプション取引とは、あらかじめさだめられた期日(ヨーロピアン・タイプ)あるいは期間内(アメリカン・タイプ)に、あらかじめさだめられた価格で資産を売り(プット)買い(コール)することを約した権利を売買する取り引きである。このように、オプション取引には事前にきめられた一定時点においてのみ権利行使することができるヨーロピアン・タイプと、一定時点がすぎるまではいつでも権利行使することができるアメリカン・タイプの2つがある。また、オプション取引には、資産を購入する権利を取り引きするコール・オプションと資産を売却する権利を取り引きするプット・オプションがある。

オプション(選択権)の買い手は売買する権利のみを手にいれ、いかなる義務もおわない。いっぽう、オプションの売り手は義務のみを負担し、いかなる権利も取得しない。この点が上述した先物取引とことなるオプションの特徴である。そこで、オプションの買い手は売り手に対して、プレミアムという対価を支払う。

オプション取引には取引所で取り引きされるものと店頭市場で取り引きされるものがあるが、東京証券取引所や東京金融先物取引所のような日本の取引所以外でも、たとえばシカゴ・マーカンタイル取引所(CME)やシンガポール国際通貨取引所(SIMEX)においても日本の金融商品が取り引きされている。

IV

スワップ取引

スワップ取引とは、金利や為替、期間などのさまざまな諸要素を交換することにより、より効率的で有利な状況をもたらすためにおこなう取り引きである。なお、ここでいうスワップは、外貨資金の直物売り(または買い)と、それと同額の外貨資金の先物買い(または売り)を同時に契約するスワップ取引とはことなる。

代表的スワップには、金利スワップと通貨スワップがある。金利スワップとは、同一通貨債務の間で、固定金利と変動金利、または期間のことなる変動金利の支払いや受け取りを交換する取り引きである。一方、通貨スワップとは、ことなる通貨債務の間の支払いや受け取りを交換する取り引きである。一般には通貨スワップにふくまれるが、ことなる通貨債務間でことなる金利について交換するスワップを通貨金利スワップということもある。このように、同じスワップとしてとりあつかわれる金利スワップと通貨スワップであるが、金利スワップは定期的に受け払いする金利を交換するのみで元本は交換されない(元本を交換しても同一通貨なので意味がない)のに対して、通貨スワップは異種通貨の元本も交換する点が大きくことなっている。

近年、デリバティブ自体を投機対象とする取り引きが急激に拡大し、金融商品の価格が大きく変動するなど、さまざまな問題が出ている。そのため、各国の金融機関では、デリバティブ規制の動きもみられる。