国宝

建造物、絵画、彫刻、工芸品、書跡、典籍、考古資料、歴史資料など、日本の有形文化財のうち、文部科学大臣が重要として指定したものを重要文化財といい、その中から、とくに価値の高いものが文化審議会の答申にもとづき国宝として指定される。これらは文化財保護法(1950年)の規定によるもので、とくに技巧がすぐれ美術的な価値が高く、歴史的にも貴重な国宝は世界文化の見地からえらばれたものである。

古くは1897年(明治30年)に古社寺保存法が制定され、国宝が指定された。ついで、1929年(昭和4年)の国宝保存法による国宝指定があり、古社寺保存法による国宝は、国宝保存法による国宝に吸収された。このとき、宝物類3705件、建造物845件が国宝に指定されている。

その後、1949年の法隆寺金堂壁画の焼失を機に、翌50年に文化財保護法が制定されると、旧国宝はすべて重要文化財とされ、そのうちとくに重要なものが、あらためて国宝に指定された。この時点の旧国宝は5790件であった。以後、新たに国宝あるいは重要文化財に指定されるものがあり、2009年(平成21年)8月1日現在、美術、工芸関係は1万350件が重要文化財、うち864件が国宝、建造物は2351件が重要文化財、うち214件が国宝に指定されている。重要文化財の合計は1万2701件、その中の国宝の合計は1078件である。

これらの国宝をふくむ重要文化財は、管理や修理のために国の補助をうけられる。ただし各種の制約があり、現状の変更には文化庁長官の許可が必要で、所有者の変更にも届出が義務づけられる。

なお、文化財保護法の1996年10月と2005年4月施行の2度の改正によって、有形文化財の登録制度が導入された。これは指定制度に準じるかたちで消滅の危機にさらされている有形文化財を幅広く保護していくことにしたもので、これによって重要文化財指定の対象にならなかった貴重な美術工芸品や近代の建造物などが登録有形文化財として保護されることになった。