ダイオキシン汚染

I

プロローグ

ダイオキシンとはポリ塩化ジベンゾ-パラ-ジオキシン(PCDD)が正式な名称の猛毒性の有機塩素化合物(→ 有機化合物)のことだが、ポリ塩化ジベンゾフラン(PCDF)をふくめダイオキシン類とよばれることもある。1999年(平成11年)7月に公布された「ダイオキシン類対策特別措置法」ではPCDDやPCDFに類似した毒性や生理作用をしめすPCB(ポリクロロビフェニル)のコプラナー-ポリ塩化ビフェニル(Co-PCB)をふくめたものをダイオキシン類として規定している。

ダイオキシン類には、塩素数と塩素のある位置の違いによりPCDDで75種類、PCDFでは135種類、Co-PCBでも十数種類の異性体がある。種類によって、毒性や生物蓄積性、残留性にもとづく環境汚染の程度はさまざまだが、29種類には毒性があるとされている。ダイオキシン類は化学的にひじょうに安定した物質で、水にはとけず、油にとけ、毒性は半永久的である。

II

人体への影響

厚生労働省の調査によれば、ダイオキシン類のほとんどは食物からの摂取によるもので、そのほかは呼吸によって大気からすいこんだり、手についた土から人体に入っている。食物からの内訳は、魚介類が8割以上と多く、つづいて肉・卵が約1割、残りが乳製品、穀物、イモ、有色野菜そのほかとなっている。ふつうの食生活で1日に摂取するダイオキシン類の推定量は、平均すれば体重1kg当たり約1pg(ピコグラム：1兆分の1g)で減少傾向にあり、耐容1日摂取量(TDI)の4pgより少なく健康に影響はないとしている。くわしくは、後述の「日本におけるダイオキシンへの対策」以降を参照してほしい。ただし、環境省による個人単位の調査では、TDIをこえる量のダイオキシンを摂取している場合もあり、たくさんの種類の食品をバランスよく食べることをすすめている。

体内にとりこまれたダイオキシン類は、ヒトの場合はおもに肝臓と脂肪組織に蓄積される。またダイオキシン類は体内からの消失速度がおそく、消失半減期はおよそ7年といわれている。その結果、ヒトの体内でのダイオキシン類の濃度は年齢とともに増加する傾向がみられる(→ 生物濃縮)。近年、ダイオキシン類の微量曝露(ばくろ)による慢性毒性的(発癌性(はつがんせい)、生殖発生毒性、免疫毒性等)影響については動物実験などにより明らかになってきた。

ダイオキシン類の中で、もっとも毒性、発癌性、胎児に対する催奇形性が強いのは、2,3,7,8-テトラクロロ(四塩化)ジベンゾダイオキシン(TCDD)である。この化合物は猛毒で、高濃度での動物実験からその急性毒性はシアン化カリウム(青酸カリ)の1万倍以上ともいわれる。ちなみに致死量はヒトで、体重1kgに対して10µg(マイクログラム：100万分の1g)といわれている。発癌性もあり、免疫系や中枢神経にも重大な影響をもたらす可能性が指摘されている。

また、ダイオキシン類は人体内にとりこまれるとホルモンに似た作用をおこし、免疫系や肝臓、甲状腺機能の低下をまねき、女性・男性ホルモンと中枢神経系などに重大な障害をもたらすことも指摘されている。こうした「環境ホルモン」とよばれる化学物質には、DDT(ジクロロジフェニルトリクロロエタン：→ DDT汚染)やPCBなどが知られている。

とりわけ深刻なのは胎児や乳児への影響で、とくに乳児は母乳を通じて蓄積される。それは血液中のダイオキシン類が母乳中の脂肪にとけこみ濃縮されるためで、高齢出産の場合ほどダイオキシン濃度が高いといわれている。1999年8月、厚生省(現、厚生労働省)の研究班が98年度の全国21地域における「母乳中のダイオキシン類に関する調査」の結果を発表した。調査は出産後30日目の母乳にふくまれるダイオキシン類濃度に関するもので、母乳100g当たりの全国平均は86.3pgで、乳児の1日当たりの摂取量は体重1kg当たり103.65pgに達していた。この結果を厚生省では、母乳の摂取期間は長くないため「安全に問題はない」と結論づけ、母乳保育のさまざまな長所から母乳保育を推奨している。

III

ダイオキシンの発生原因

ダイオキシンは、それ自体を利用する目的で製造されたものではない。塩素や炭素、酸素、水素が加熱されると、自然と発生する。農薬やPCBなどの生産工程で不純物として生じ、金属の精錬や再生過程でも生じる。また、製紙工場からの廃液や自動車の排気ガス、タバコの煙、都市ゴミや産業廃棄物の焼却施設での塩素をふくむ塩化ビニルや塩化ビニリデンといったプラスチック類などの人工有機化合物の焼却などによっても生じる(→ゴミ問題の「ダイオキシン汚染」：ゴミ処理)。したがってダイオキシンは現在の大量生産や大量消費、大量廃棄にもとづく多様な経済活動やライフスタイルから生みだされたといえる。

一方、すでに環境中に存在するダイオキシン類の多くは、過去に水田などで使用されていた農薬、とくに除草剤中にふくまれていたものだと考えられている。こうしたダイオキシンの土壌汚染も各地で深刻な問題をひきおこしている。

IV

ダイオキシンの関連事故と汚染

過去の大きなダイオキシン汚染は、この物質のもつ強い毒性をありありとしめしている。ベトナム戦争では1965～70年に、アメリカ軍が「枯れ葉作戦」をおこなって大量に除草剤を散布した。この除草剤には、ダイオキシンが不純物としてふくまれており、除草剤が散布されたベトナムやカンボジアの地域住民にその後、神経障害や流産、子供の先天性異常が多発した。この除草剤は総計で6700万リットルもまかれ、その中に2,4,5-トリクロロフェノキシ酢酸(2,4,5-T)と2,4-ジクロロフェノキシ酢酸(2,4-D)をくみあわせたオレンジ剤とよばれるものが4030万リットルふくまれていた。このオレンジ剤は、もっとも毒性の強い2,3,7,8-TCDDに換算して約170kgものダイオキシンをふくんでいた。

1976年には、イタリア北部のセベソの農薬工場で大爆発事故があり、ダイオキシンをふくむ有毒ガスが噴出し、その後、長期にわたって周辺住民の間で健康被害が多発した。そのため、イタリア政府は汚染された地域の居住を10年間にわたり禁止した。

1978年には、アメリカ合衆国ナイアガラフォールズ市ラブキャナル地区で、大手化学薬品会社が以前投棄した廃棄物を原因とする地下水・土壌汚染事件が明らかとなった。住宅街や学校の校庭がダイオキシン類やPCBなどによって汚染され、付近住民に死産や流産などの大規模な健康被害が生じた。学校は閉鎖され、多くの住民が強制的に退去させられた。

1982年には、アメリカ合衆国のミズーリ州で、ダイオキシン類をふくんだ土壌汚染が判明した。71年に農薬工場の廃棄物(TCDDが混入した廃油)を散布したことが原因で、ここでも連邦政府が町ぐるみ買収し、住民が移住する事態となった。