モノカルチャー経済

I

プロローグ

単一もしくは数種類の農作物や鉱産物(一次産品)の輸出に依存している経済のこと。モノカルチャーとは、特定の作物に限定された単一栽培を意味し、モノカルチャー経済という言葉は、一般に発展途上国の経済構造をしめす場合によくつかわれる。

II

植民地政策による形成

たとえばサトウキビは、16世紀にポルトガルが西インド諸島などで栽培をはじめ、その形態は、奴隷労働を主体としたプランテーション農業だった。

1662年、ポルトガル王室からとついだキャサリンが、イギリスのチャールズ2世に飲茶の風習をつたえたことからイギリスに広まり、紅茶の需要の増大とともに砂糖生産も増大した。

またイギリス産業革命の進展とともに、綿花に対する需要が高まり、アメリカ南部には、1780年代末から綿花のプランテーションが広がった。

このころのアメリカ南部の経済もその地域だけとればモノカルチャー経済であるが、アメリカ全体では北部に工業が発達しはじめ、西部の小麦生産とあいまって、全体的に均衡のとれた国民経済が形成されていった。問題は、第2次世界大戦後も一国全体がモノカルチャー経済のままとりのこされた国々である。

19世紀末から20世紀初頭にかけての重化学工業の発達により、原油、ボーキサイトやスズなどの非鉄金属、天然ゴム(→ ゴム)などの原材料に対する需要が高まり、原材料生産地にモノカルチャー経済が形成された。ここにあげた例では、天然ゴム以外は鉱産物であるが、数種の鉱物資源にのみ依存している経済も性格は共通しており、モノカルチャー経済とよぶことができる。

III

脱却への模索と支援体制

第2次世界大戦後、原油以外の原材料は代替品の実現によって需要が減少し、長期的に価格が停滞した。また、最終消費財にくらべて原材料は価格の変動がはげしい。

とりわけ、農産物は保存がきかないため、豊作の年には価格が暴落する恐れもある。そのため発展途上国はモノカルチャー経済からの脱却をはかり、工業化をすすめてきたが、後発発展途上国の中には、なお一次産品輸出に依存している国々が多い。

それらの国々にも、文字どおりの単一産品にたよるのではなく、農産物の多角化をはかり、生産物の価格変動の影響を少なくしようとする努力がうかがわれる。一方、国際的には、モノカルチャー経済の産品はその多くが国際商品であるため、国際商品協定の締結や一次産品共通基金(1989年発足)の充実など、支援体制の強化がすすめられている。