インフレーション

I

プロローグ

諸価格の平均的水準が連続的に上昇する現象をインフレーション、略してインフレとよぶ(逆はデフレ)。このことは、貨幣価値が連続的に下落するといってもよい。インフレの率を計測するためには、諸価格の平均的水準を指数化する必要がある。現在ではGDPデフレーター、消費者物価指数など多くの指数が利用可能である。

インフレはその程度によって、年率数パーセント以下のときは慢性インフレ、クリーピング(creeping：忍び足)インフレ、10%をこえるとギャロッピング(galloping：駆け足)インフレ、月に数十パーセントといった猛烈なインフレは悪性インフレ、ハイパー(hyper：超)インフレなどと称される。

II

インフレの歴史

交換の媒介手段としての貨幣の出現以来、インフレという現象はくりかえし生じた。古くは、アレクサンドロス大王がペルシャ王国を征服した前330年ごろのインフレに関する資料がのこっている。また3世紀のおわりころ、ディオクレティアヌス治下のローマ帝国(→ ローマ史)ははげしいインフレを経験した。

その後1世紀は資料の欠如からなんら知ることはできないが、中世以降1930年代の大恐慌(→ 恐慌)までは、インフレはおだやかなものであり、価格の上昇直面と下降局面がくりかえしあらわれるという循環をみてとれる。とくに顕著なのは、戦争との関連であり、大規模な戦争の勃発(ぼっぱつ)とともに価格水準の上昇が生じ、その終焉(しゅうえん)とともに価格水準が下落するという戦争サイクルをみいだすことができる。

大恐慌以降、インフレが常態となり、1970年代から80年代初頭にかけては世界的に年率10%以上というインフレを経験した。また、第1次と第2次世界大戦の間のヨーロッパ、中国国民党時代の中国、戦後の日本、そして最近ではラテンアメリカやイスラエルなどではげしいインフレがおきた。

III

貨幣数量説

今、Mを貨幣供給量、PをGDPデフレーター、Yを国内総生産(→ GNPとGDP)とし、MV=PYをなりたたせる数Vを考える。この数は貨幣の所得流通速度と称され、上式はこの数の定義式で数量方程式とよばれる。しかし古典派の貨幣理論では、V一定という仮定をおく。すると、国内総生産は生産技術や生産要素の量などによってきまり、一定と考えられるから、貨幣供給量が物価水準をきめ、貨幣供給量の増加率がインフレ率をさだめるという古典派の命題がえられる。これは、諸価格が伸縮的で、常に市場均衡が達成される長期において成立すると考えられる。

預金、債券などの金融資産を保有すると、利子率の分だけ資産をふやすことができる。しかしインフレ的状況下では、その実質的価値は期待インフレ率だけ低下すると予想される。よって、利子率から期待インフレ率をさしひいたものが金融資産の実質的な純増である。今、この値を実質利子率、金融資産の貨幣価値の増加分を名目利子率とよべば、名目利子率は実質利子率と期待インフレ率の和であるという関係式がえられる。この関係式をフィッシャー方程式とよぶ。貨幣数量説によれば、貨幣供給量の増加率が期待インフレ率をさだめるのであった。また、実質利子率は実物資産の収益率にひとしくなる。よって、インフレ率と名目利子率とは1対1の関係がある。この関係をフィッシャー効果という。

名目利子率は貨幣を保有することの機会費用であるから、その変化は貨幣需要に影響をあたえる。名目利子率が増加すると貨幣需要が減少するため、数量方程式におけるVは増加する。今、人々のいだくインフレ率に関する予想が高まったとしよう。すると、フィッシャー効果によって名目利子率が高まる。これはVの減少をまねくのであったから、物価水準は上昇しなければならない。このようにしてインフレは、将来インフレが生じるであろうという予想が形成されると、実際にインフレが生じてしまうという性格をもつ。

IV

短期の理論

価格が伸縮的な長期においては、国民生産は一定で、総供給曲線は垂直であるが、諸価格が硬直的である短期においては、総供給曲線は右上がりとなる。そのため、インフレと失業が深い関連をもつ。インフレと失業の間には代替的な関係があり、失業率を低めようとするとインフレが悪化することが知られている。この関係をあらわす曲線を、その関係の発見者にちなんでフィリップス曲線と称する。その現代版は、次の方程式で記される。

ここでpはインフレ率、p^eは期待インフレ率、u、uⁿはそれぞれ失業率、自然失業率をあらわし、εは外性的な供給ショックである。

この式から読みとれることはまず、インフレ率が期待インフレ率、すなわち将来インフレが生じるであろうという予想に依存するという事実である。そして将来インフレが生じるという予想は現在インフレだからということになるであろう。このようなインフレをとくに慣性インフレーションとよぶ。

第2項は失業とインフレとのトレードオフの関係をあらわす。失業の大きさは総需要の大きさによってさだまるため、この種のインフレをデマンドプル・インフレとよぶ。そして最後に、第3項は外生的ななんらかの供給ショックに起因するインフレであり、コスト・プッシュ・インフレーションとよばれる。コスト・プッシュ・インフレが生じると、産出の下落、失業の増加をまねく。この現象をスタグフレーションとよぶ。