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英語を「聞く・話す・読む・書く」という総合的なコミュニケーション能力を、一定の評価基準で客観的に測定する検定および試験。大学などの推薦入試やAO入試(AOはAdmission Officeの略。一般入試と区別して高校の学業成績や活動を重視し、面接で選抜する)の際に、あるいは就職の際に資格のひとつとして考慮されるほか、大学・短大の英語課程の単位認定にも利用されている。近年は経済・社会のグローバル化にともない、採用や昇進・昇格などの人事の指標として利用する企業がふえ、ビジネス分野での需要が高まっている。 日本におけるおもな英語検定には、実用英語技能検定(通称、英検)、国際コミュニケーション英語能力テスト(通称TOEIC=トーイック:Test of English for International Communication)、外国語としての英語能力テスト(通称TOEFL=トーフル:Test of English as a Foreign Language)、国際連合公用語英語検定(通称、国連英検)などがある。
受験級は、中学初級レベルの5級から、ネイティブスピーカーに準ずる1級までの7つの級にわかれている(1級と2級にはそれぞれ準1級と準2級があり、計7級)。試験は全国規模(約250都市、400会場。1級試験は11都市)で毎年定期的に3回(春・秋・冬)実施され、1次試験と2次試験がある。1次試験は筆記試験とリスニングテストがおこなわれ、5級と4級は1次試験だけで合否が判定される。3級以上は、1次試験に合格した者が面接形式によるスピーキングテストの2次試験を受験して最終的な合否がきまる。2次試験の不合格者は、申請すれば1次試験が1年間免除され、2次試験から受験できる。 個人受験はインターネットや特約書店、郵送、コンビニンス・ストアなどで申し込みができる。2003年度(平成15)の団体受験をふくむ総受験者数は約254万人(合格者数は約126万人)にのぼる。 英検は、財団法人日本英語検定協会(The Society for Testing English Proficiency, inc.:略称STEP)が運営している。同協会が発足した1963年(昭和38)からスタートし、68年に文部省(現、文部科学省)認定の技能検定にさだめられた。第1回検定試験の受験者数は約3万8000人だったが、94年(平成6)には年間受験者が300万人をこえるまでになった。同年に幼児・児童を対象とした児童英検を開始し、2004年秋から社会人を対象としたビジネス英検「STEP BULATS(ステップ・ブラッツ)」を開始した。 イギリスのケンブリッジ大学のテスト機関「ケンブリッジ大学ESOL」が開発した「BULATS」は、EUの統一試験としての実績をもち、ヨーロッパをはじめ東南アジア、中国など世界30カ国以上で実施されているもので、日本英語検定協会は同機関と共同開発して、日本における新しいビジネス英語能力試験をスタートさせた。英語による報告書の作成やプレゼンテーションなど、さまざまなビジネスシーンを想定したテスト内容となっており、企業や官公庁などの団体が試験の回数や日時、場所を自由にえらべることも特徴である。
個人で受験する公開テスト(年8回、全国77都市で実施)と、学校・企業・団体で随時おこなわれるIPテスト(Institutional Program:団体特別受験制度)がある。テストの結果は合否ではなく、受験者はリスニングの100問とリーディングの100問の合計200問のテストをうけ、10点から990点までのスコアに応じてA~Eの5段階で評価される。 TOEICは、世界最大のアメリカの非営利テスト機関ETS(Educational Testing Service)が開発したもので、1979年から開始されて世界約60カ国で実施、日本では86年(昭和61)に通産省(現、経済産業省)の認可をうけた財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会により運営・実施されている。2003年度(平成15)の総受験者数は約142万人。
ペーパー版とコンピューター版の2種類がある。ペーパー版は、年ごとに違いがあるが、年数回、全国何カ所かで実施される。コンピューター版は、受験者が各自1台のコンピューターをつかって画面上でこたえる方式で、東京2カ所、横浜、大阪、計4カ所のテストセンターで祝祭日をのぞく毎日2回実施している(同一人が受験できるのは毎暦月1回)。スコア制を採用し、ペーパー版が310~677、コンピューター版が0~300で表記される。2つの方式の点数には換算表があり、英語圏の大学留学のためには、ペーパー版換算で525以上、大学院留学のためには575以上が必要といわれている。別に、団体向けテストプログラムもある。 TOEFLは、国際教育交換協議会(CIEE:Council on International Educational Exchange)日本代表部(1965年設立)が、1981年(昭和56)にETSより委託をうけて運営・実施しているもので、アメリカやカナダ、オーストラリアなどへの留学を希望する人を対象としていることが特徴。2002年(平成14)にNPO法人日本国際理解推進協会と提携、スピーキングを重視した次世代テストが日本では06年以降に導入される予定である。
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