社会心理学

2

権威への服従

集団圧力のもとで同調を余儀なくされる場合でも、個人はその集団にはたらいている目にみえない規範的な力を感じておのずから同調するのであって、命令されてしたがっているわけではない。これに対して、軍事下における上官からの命令のように、強大な権威や権力を背景に有無をいわさず服従を強いられる場合もある。ナチスのユダヤ人強制収容所において大量虐殺の命令にしたがった部下の例がその典型である。この場合のように、個人の信念とは矛盾する命令を上官からうけ、しかもその命令の拒否が自らの存在をあやうくするというようなとき、個人はどのように考え、行動するのだろうか。

これに関してS.ミルグラムは次のような実験をおこなっている。すなわち、「学習におよぼす罰の効果」をしらべるという名目で被験者があつめられ、学習者になる人と、教師役になる人にふりわけられるが、学習者は実はさくらである。教師役の真の被験者は、学習者がまちがえるたびに、罰として15～450Vまで30段階あるスイッチを1段階ずつあげて電気ショックをあたえるようにいわれる。実験者は教師役の被験者の背後にすわって実験経過をみまもっている。被験者がスイッチを操作しても実際に電気がおくられるわけではないが、さくらの学習者は、あたかも電気ショックが実際にあたえられたかのようにうめいたり、身をよじったり、抗議したり、さけんだりする。教師役の被験者が電圧をあげるのをためらったり実験をやめたいといいだしたときには、実験者は頑として実験をつづけるように説得し、それでも被験者が実験の継続を強く拒否した場合に、ようやく実験がうちきられることになっている。

実験の結果はおどろくべきもので、200Vまでは被験者全員がスイッチをあげ、そして3人に2人の被験者は、強い心理的葛藤(かっとう)にさいなまれながらも、結局は最高の450Vの電気ショックをあたえた。この実験結果は学習者の声がすぐ隣からきこえ、しかしそのようすはみえないという条件下でえられたものである。学習者がそばにいてみえる条件や、教師役が学習者の腕をおさえながら電圧をあげる条件についていえば、最大目盛りまであげる被験者の比率はかなりさがったとはいえ、やはりかなりの被験者が(腕をおさえる条件では30%)450Vまで電気ショックをあたえつづけた。

この実験は、いったん命令システムにくみこまれてしまうと、人は心理的葛藤があっても命令された役割行動を実行してしまう傾向にあることをおしえている。その場合、人は最終責任を命令をくだす人に帰属し、自分は命令されたものを実行したにすぎないと考えて責任を回避したり、自分は命令者の代理人になったにすぎないと思いこんだりする。そして命令者の言動にだけ注意をこらし、犠牲者には注意をむけなくなっていくのである。

3

返報性

これも規範的な社会的影響力のひとつと考えられる。われわれは他者からなにかよいものをもらったり、価値あるものをうけとったりした場合、応分の「お返し」をしなければならないと考えるし、逆に他者になにかをあたえたり価値あることをほどこした場合には、相手からなんらかの「お返し」がきて当然という期待をもつ。このように、対人関係の中でギブ・アンド・テイクの収支をたもつように動機づけられることを返報性の規範とよぶ。この規範は人に強い心理的圧力と感じられ、その結果、人の行動に強い影響力をおよぼす。そこから逆に、この心理的圧力を利用して他者の行動を自分の意図した方向にみちびくようなこともおこってくる。恩恵をあたえたり恩義を売ったりして、その「お返し」として相手から期待していた行動をひきだすという場合である。

あからさまな恩恵や恩義でなくとも、自己開示のような一方からの働きかけでさえ、対人関係の中では開示をうけた相手の「返報性の規範」を刺激し、相手からの開示がおこなわれやすくなる。そうしてみると、この返報性は個人の行動におよぼす影響としてはかなり強力なものであり、日常の対人関係をかなりの程度支配しているものだといってよいだろう。

VIII

その他

ここではとりあげなかったが、社会心理学においてとりあげられる今日的な論題としては、ほかに社会的自己を中心にした自己の問題、帰属理論との関連で話題になる社会的援助行動の問題、コミュニケーションと対人魅力の問題、競争と協同の問題(→ 社会的動機付け)などがある。これらについては、それぞれの項目を参照。

IX

社会心理学の方法

社会心理学の研究方法は調査法、観察法、実験法に大別され、さらに質問紙作成、インタビュー(聞き取り調査)、面接、データ分析、統計処理などの具体的な方法に細分化されるが、ここでは研究対象と方法の結びつきを念頭においた大まかな整理をしてみよう。

第1に「現地調査」研究がある。たとえば、阪神・淡路大地震時にボランティアとして被災者とともに生活しながら、そこにおける人々の動態を観察したり聞き取り調査をしたりするというように、特定の現地におもむき、そこに生きる住民に密着してその意識や態度や行動を調査・研究する場合である。「村おこし町おこし」運動や過疎地、農山村、漁村などの地域における住民の社会心理学的研究などもこれに属する。

さらにこの現地調査研究は、研究目的をしぼりこんで現地にでかけ、短期間に資料収集する場合と、研究者が現地にすみこんで、むしろ問題発見的に研究を展開する場合とにわけることができる。とくに後者は、地道ではあるが、心理学的リアリティをふまえた研究という観点からはもっとも社会心理学らしい研究といえる。これまで、変数の厳密な統制という見地から、社会心理学では抽象化されモデル化された実験室事態がとりあげられる傾向にあったが、近年、社会的要請ともあいまって、この現地調査研究がふえつつあるのはこのましい傾向である。

第2は意識調査研究で、投票行動の予測にもちいられる政治意識調査や、生活意識調査など、ひろい地域の住民(国民全体や県民全体など)の意識動向を調査する目的でおこなわれる。これには対象となる母集団全体を調査する悉皆(しっかい)調査と、母集団の動向を標本から推計する標本抽出調査の区別があり、後者の場合にはランダム・サンプリングと統計的推計にうったえる方法がとられるが、抽出された標本が母集団をどれぐらいよく代表しているかが問題になる(→ 統計学の「統計の方法」)。また、調査用紙を郵送し記入してもらって回収する方法や、個別に聞き取り訪問調査をおこなう場合など、資料収集にもいろいろなやり方があり、対象の範囲と関連する資料収集のコストおよび回答の性質と確度の観点から、その方法がつかいわけられる。

第3は現場研究で、企業や学校など特定の社会的単位を対象とし、そこにおもむいて面接や質問紙調査をおこなう場合がこれにあたる。この場合も調査対象となる企業や学校など、その現場に固有の問題を調査する目的でのぞむ場合と、その単位をより一般的な母集団の標本としてあつかう場合とにわかれる。

第4は実験研究で、その多くは先のミルグラムの実験のように、実験室実験である。ここでは研究者があらかじめ人為的に設定した状況下で、研究者=実験者が意図的に実験変数を操作することによって、その影響がしらべられる。この場合、研究者の設定した状況が、その研究者が問題にしたい現実の社会心理的問題をどの程度よく反映しているか、その心理学的妥当性がじゅうぶんに吟味されなければならない。

そのほか、臨床社会心理学、発達社会心理学、教育社会心理学、応用社会心理学、あるいは社会心理学の比較文化的アプローチなど、近年、学際領域の研究や実践的な研究が盛んになるにしたがって、それぞれの領域の研究に固有の方法が考案され、洗練されるようになってきている。