スウェーデン

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北方戦争

カール11世の後をついだカール12世は、軍事的才能にめぐまれていた。1697年に15歳で即位したカールは、北方戦争(1700～21)の最初の戦いでロシア、ポーランド、デンマークの連合軍と交戦した。北方戦争の勃発(ぼっぱつ)期に、スウェーデンは強力な軍事力を背景にバルト海における覇者の地位を確立した。このため、カール12世は1700年にロシア北西部へ侵攻し、06年までにポーランド北部を制圧している。

しかし、ポーランドとの交戦中、ロシアのピョートル1世はバルト海沿岸地域を支配下においた。1709年のポルタバの会戦でスウェーデンはロシアにやぶれ、バルト海の支配権はロシアにうつった。21年にむすばれたストックホルム条約とニュースタード条約により、スウェーデンはドイツにある領土をほとんどうしない、エストニア、カレリヤ、バルト海の重要な島などをロシアに割譲した。

1718年にカール12世が死去するとバーサ朝の男系は断絶し、その妹ウルリカ・エレオノーラが即位する。しかし、即位と引き換えに彼女は、絶対王政を廃止する新憲法を容認し、貴族、聖職者、市民、農民の4階級からなる議会に立法権をあたえなければならなかった。行政権は、貴族、聖職者、市民からなる秘密委員会がにぎるようになった。このように貴族階級がふたたび政治権力をもつようになり、これがその後約50年以上もつづくことになる。

1771年に即位したグスタブ3世は、貴族による支配的政策に対する国民の不満に乗じ、行政権をとりもどそうとして新しい憲法を公布し、絶対王政を復活させた。彼は当初リベラルな政策をおこなっていたが、フランス革命が勃発した89年以降、暴君となり、92年に暗殺された。

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ナポレオン戦争

グスタブ3世の息子グスタブ4世はナポレオン1世と対立し、1805年、イギリス、ロシア、オーストリアと同盟をむすぶ。しかし、ロシアは脱退し、07年にフランスと同盟をむすび、翌年フィンランドに侵攻した。これはスウェーデンにとって大きな脅威となり、09年の軍隊による反乱をまねき、グスタブ4世は退位させられた。同年に議会は新憲法(1975年まで有効)を採択し、前王のおじにあたるカール13世が王位をついだ。この年に締結されたロシアとの条約でフィンランドの大部分とオーランド諸島(アハベナンマー諸島)をロシアに割譲し、10年のフランスとの条約では、フランス寄りの政策を実施することを約束した。

カール13世には嫡子がいなかったため、ナポレオンに対する懐柔策として国会は1810年、ポンテコルボ公でナポレオン軍の将軍でもあったベルナドットを皇太子としてフランスからまねいた。いちはやくスウェーデンにおける実権を手中におさめたベルナドットは、フランスに対する忠誠をすて、13年と14年に同盟軍とともにナポレオン軍と交戦する。14年にはポンメルンにあるスウェーデン領を手ばなす代わりに、デンマークからノルウェーを獲得した。ナポレオン戦争の終結時に、スウェーデンはドイツ国内にあった領土をすべてうしなっていたが、15年のウィーン会議でスウェーデンとノルウェーの連合国家が承認された。

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ベルナドットの時代

1818年にベルナドットは即位してカール14世となる。彼の治世は44年におわるが、その間、議会との対立がたえなかった。しかし、彼の有能な行政手腕により、スウェーデン・ノルウェー連合王国は物質的、政治的、そして文化的にもかなりの発展をとげた。64～66年に憲法が一部改正され、議会は旧来の4身分制から二院制となった。また、67～86年にかけて食料と雇用機会が不足したため、約50万人がアメリカ合衆国へ移住した。

1905年6月にノルウェー議会はスウェーデンとの連合を解消すると宣言、スウェーデン議会の強い反対にもかかわらず、ノルウェーの分離独立が達成された。また、オスカル2世の治世(1872～1907)には、工場法、労災保険、老齢年金、女子・児童の労働時間の制限といった社会福祉に関する法律が次々と整備されている。

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世界大戦時代

1907年にグスタブ5世が王位につき、その2年後には男子普通選挙法が制定され、比例代表制が導入された。

第1次世界大戦が勃発した1914年にスウェーデンは中立を宣言し、その後、スカンディナビア半島の中立をまもり、共通の経済的利益を保護する協定をノルウェーとデンマークの3国間で締結した。大戦後の20年には国際連盟に加盟する。内政では著名な政治家ブランティングひきいる社会民主労働党が指導力を発揮するようになり、28年に保守党が政権をとるまで社会民主労働党内閣がつづいた。その後、保守党政権は29年の世界大恐慌(→ 恐慌)のあおりをうけ、32年には社会民主労働党にその座をゆずった。

ヨーロッパに今にも戦争が勃発しそうな1930年代後半になると、軍備と国防がもっとも重要な問題となり、第2次世界大戦がはじまった39年に、スウェーデン政府は中立を宣言した。その後、大戦中に国境紛争がしばしばおこり、ドイツ軍による船舶への攻撃をうけたが、一貫して中立をまもりぬいた。

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中立政策と防衛問題

第2次世界大戦が終結した1945年7月に挙国一致連立内閣は辞職し、かわってハンソンひきいる社会民主労働党政権が成立する。46年11月、国際連合の第54番目の加盟国となった。

第2次世界大戦につづく冷戦の時代においても、スウェーデンは中立の立場を維持した。1948年にアメリカの資金援助ではじめられたマーシャル・プランに西側諸国とともに協力したが、49年に創設されたNATO(北大西洋条約機構)への加入は拒否した。東西両陣営から完全に中立の立場で、スカンディナビア諸国の安全保障機構をつくろうとしたが、これに失敗し、自国の防衛を体系的に整備するようになる。

1950年代に国内でおこった重要事件としては、国王グスタブ5世の死去と彼の息子グスタブ6世アドルフの即位(1950)、社会民主労働党と農民党による連立政府の樹立(1951)、深刻なインフレの到来(1951～52)があげられる。

軍事専門家の間でも、第3次世界大戦が勃発した場合、軍事的中立は維持できないと信じられてきたことから、中立政策は疑問視されるようになってきた。1957年3月には、12名の軍事専門家から独自の核兵器を保有するべきだとする提案がなされた。