ロシア革命

V

十月革命

事態の成り行きを予想していたレーニンは、1917年9月の末ごろからボリシェビキ党の中央委員会に対して武装蜂起を組織して、政権を奪取するようにせまっていた。中央委員会は若干の抵抗のあとに、10月10日、レーニンの方針を承認した。蜂起は実際には、24日から25日にかけての夜半と翌日にトロツキー指揮下の軍事革命委員会によって遂行された。

武装した労働者、兵士、水兵は、臨時政府の拠点となっていた冬宮を襲撃し、これに何万人もが参加したが、無血だった。1917年10月25日(新暦11月7日)の正午、トロツキーは臨時政府の終結を宣言した。何名かの大臣たちが逮捕され、ケレンスキーはのがれたあと、コサック軍による反撃にも失敗し、翌年フランスに亡命した。

蜂起が進行中の1917年10月25日に、第2回全ロシア・ソビエト大会がはじまり、650名の代議員のうち、60%にあたる390名をボリシェビキが占めた。会議は、銃声によってしばしば中断された。メンシェビキとエス・エルの代議員の大半は、武力による政権奪取を非難して大会から退場し、左派エス・エルは大会にとどまり、このあと短い期間ではあったが、ボリシェビキとの連立政府に参加した。

VI

第2回ソビエト大会

レーニンは大会で、「われわれは今や社会主義的秩序の建設にむけてすすんでいくだろう」と宣言した。大会は、平和、土地、政府の構成という3つの根本的な問題をとりあげた。大会は満場一致で「すべての交戦中の諸国民とその政府に対して公正で民主的な講和のために即刻交渉を開始する」よう呼びかけた宣言を採択した。その目的のために、宣言は最低限3カ月の即時休戦を提案した。

1

土地についての布告

土地問題の決定は布告の形でなされた。「土地に関する私的所有は永遠に無効とされる。地主の土地所有は即刻にいかなる賠償もともなうことなく無効とされる」。修道院や教会の不動産や保有地は国有財産とされ、地方の土地委員会や農民ソビエトの管轄下におかれた。ただし、貧農やコサックの一般兵士の保有地は特別に没収をまぬがれた。

耕地に関する雇用労働は禁止され、すべての市民が自らの労働で耕地をたがやす権利が確認された。ソビエト大会は、「土地の使用は均等化されなくてはならない、すなわち土地は労働なり消費なりの基準にもとづき、地方の条件に応じて勤労者の間で分割されることになる」という原則をすえた。これらの諸原則の大半は、二月革命後の農村ですでに農民たちがエス・エルの農業政策のもとで実践していたことだった。

2

新しい政府

ソビエト大会は、新しい政府機構として人民委員会議を創設した。各人民委員は政府の省に相当するコミサリアートの長であり、レーニンは人民委員会議議長にえらばれた。人民委員会議にはトロツキーやスターリンなどボリシェビキだけがえらばれたが、1カ月後には左派エス・エルもくわわった。新しい政府の樹立によってソビエト大会は休会となった。

平和と土地についてのソビエト大会の決定は、新しい政府に対する広範な支持をまきおこし、他の都市や地方での勝利をボリシェビキに保証するうえで決定的な役割をはたした。人民委員会議はすべての銀行を国有化し、生産に対する労働者統制を宣言した。1917年11月、二月革命以来懸案となっていた憲法制定会議選挙が実施され、翌18年の1月に第1回会議が開催された。しかし、憲法制定会議では、農民からの支持票を獲得したエス・エルが第1党となり、ボリシェビキは全議席の4分の1の第2党にとどまった。レーニンはこれによって革命の成果がうしなわれることをおそれ、憲法制定会議を武力で解散させた。

VII

国内戦

ボリシェビキの統制のもとで、新政府は1918年3月3日に、ドイツをはじめ同盟国側とのブレスト・リトフスク条約に調印し、第1次世界大戦から離脱した。条約によってロシアはバルト諸国、フィンランド、ポーランド、ウクライナその他を手ばなさなくてはならなかった。この領土喪失に対する国民の憤激は、反ボリシェビキの運動に油をそそぐことになり、ロシア共産党と改称していたボリシェビキ党主導のソビエト政権に対する軍事行動が展開され、国内戦となってひろがった。国内戦は、18年から20年の後半までつづいた。

左派エス・エルはブレスト・リトフスク条約に反対して連立政権を離脱し、まもなく開始された農村からの穀物徴発をめぐって共産党と武力対決するにいたった。イギリス、フランス、アメリカ、日本による国際干渉軍と、デニキン、コルチャーク、ウランゲリ将軍たちが指揮する白衛軍の軍事行動がロシア全土で展開された。ソビエト政権はこれらすべての反対派を粉砕するために、チェーカー(のちのKGB)による「赤色テロル」をおこない、またトロツキーを最高司令官とする赤軍が創設されて3年間の国内戦をたたかった。

きびしい国内戦をたたかいぬくためにソビエト政権は農村からの苛酷(かこく)な穀物徴発を断行し、工場でも労働者自身による生産統制の理想を裏切るかのように厳格な労働規律が労働者に課せられた。こうした厳格な政策は戦時共産主義とよばれる。

この間、レーニンとロシア共産党は国を厳格に統制した。労働者のストライキ、穀物徴発に抵抗する農民の反乱、アナーキスト(→ アナーキズム)のマフノに指導された農民の反乱(マフノ運動)、ウクライナその他の分離独立運動、クロンシタット反乱とよばれた水兵の反乱などが粉砕された。

1921年3月、国内戦にようやく勝利した共産党は第10回党大会をひらき、それまでの厳格な戦時共産主義の政策をあらためて新経済政策(ネップ)を開始し、第1次世界大戦や革命の混乱で疲弊した国の立て直しに着手した。