パリ・コミューン

1871年3月、民衆蜂起によって樹立されたパリの自治政府。

皇帝ナポレオン3世は1870年7月にプロイセンに対して開戦したが、皇帝自身が捕虜になり、9月4日帝政は崩壊、臨時の国防政府がつくられた。プロイセン軍がフランス国内を進撃し、同月18日から首都パリを包囲すると、国防政府は降伏して戦争をおわらせようとした。これに対して徹底抗戦を主張する多くのパリ民衆が義勇兵として国民軍に参加し、政府の意向とは無関係に行動するようになった。国防政府にかわったティエールの政府が71年2月にプロイセンと仮講和条約を締結し、パリ民衆の武装解除をはかると、3月18日、民衆は蜂起し、政府がベルサイユに脱出したために、パリは民衆の手で支配されるようになった。

パリの民衆は独自に選挙をおこない、1871年3月28日、議員たちは自立した自治体としてのコミューンの成立を宣言した。コミューンを指導した議員たちは、帝政に反対していた共和主義者や社会主義者、1860年代の労働運動の指導者などからなっていた。なかには有名な画家クールベもいた。71年4月2日以降、政府軍はパリへの攻撃を開始し、パリをかこむ城壁をはさんで戦闘がおこなわれた。5月21日、政府軍はパリ市内に突入し、1週間にわたる市街戦ののち、28日2万人以上の死者をだしてコミューンは崩壊した。

コミューン議会は労働条件の改善や貧困対策、教育の充実などの政策を発表していたが、存続期間が短かったために実行することができなかった。だが、パリ・コミューンの経験は、民衆が史上はじめて自分たちの政府をつくろうとした試みとしてたたえられ、また、革命の起こし方や未来社会のイメージなどについて、当時の社会主義者たちに多くの教訓をあたえた。