石油

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用途の拡大と技術の進展

19世紀後半までの石油の生産は灯火用の灯油留分が大半を占め、ガソリン留分はまだその用途がないため、むしろ危険な副産物としてその処分に苦労していたほどだった。石油の用途が多様化し、大きく変化したのは、19世紀末から20世紀初めにかけてのことである。そのきっかけは、1879年のエジソンによる白熱電球(→ 電気照明)の発明、82年ダイムラーによるガソリンエンジン自動車の発明、93年ディーゼルによるディーゼルエンジンの発明などだった。これらの技術によって石油ランプ用の灯油需要が減少しはじめ、内燃機関の燃料としての灯油や重油の需要が増加していった。1903年にフォードが自動車会社を設立し、のちに独自の大量生産方式によってT型フォードとよばれる低価格の乗用車を発表すると、その後数年間でガソリンの需要は急増し、もっとも重要な石油製品となった。→自動車産業の「興隆するアメリカの自動車産業」

第1次世界大戦中に飛行機が急速に発達し、それにともなって高い出力をえられるオクタン価の高いガソリン製造技術が発展した。また軍艦、汽船などのディーゼル化がすすみ、船舶用の燃料も石炭から重油に転換していった。第2次世界大戦までに、小型高速ディーゼルエンジンが発達し、自動車、機関車、トラクターなどの燃料として軽油の需要もふえていった。

多様な内燃機関の進歩は、同時に潤滑油の多品種化、高級化をもたらした。さらに1920年代には、触媒の利用などによる石油の分解・合成技術を駆使した石油化学工業が発達したが、その後この技術は第2次世界大戦中の航空機用ガソリンの需要をみたしていくことになる。このような石油化学工業の技術は、アメリカを中心として各種の石油化学製品の製造をうながしたが、37年にイギリスでエチレンを高圧法で重合し、はじめてポリエチレンを工業的に合成したことをきっかけに、石油化学工業は大きく発展していった。

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日本における石油利用の歴史

日本の石油についての記録は、まず「日本書紀」にあらわれる。668年(天智7年)に現在の新潟地方から「燃ゆる水」「燃ゆる土」が朝廷に献上されたとある。この「燃ゆる水」は石油、「燃ゆる土」は石炭ではなく天然アスファルトのことだと推定される。また1608年(慶長13年)には、越後新津の真柄仁兵衛(まがらにへい)という人物がのちの新津油田となった「煮坪(にえつぼ)」を発見、13年には蘭引(らんびき)という簡単な蒸留釜(じょうりゅうがま)で灯油をつくったという記録がある。

1850年(嘉永3年)ごろに、新潟の蘭方医(→ 洋学)である山下喜斎が薬用の灯油を原油から製造したとつたえられている。日本では、19世紀前半ごろまで、石油が灯油用、防水用、潤滑用、薬用として確かにつかわれはしたが、それは新潟など一部の産油地域にかぎられていた。

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石油産業の曙

明治の初めに新潟県を中心に日本海側で石油の採掘ブームがおこったが、ほとんどが零細な業者だった。1880年(明治13年)からは加藤直重らによって新潟県尼瀬(あまぜ：現、出雲崎町)に手掘り油井の試掘がすすめられ、86年に採油に成功している。これは、日本ではじめての近代的な油田だった。

1888年にはこの尼瀬油田の本格的な開発を目的として日本石油会社(現、新日本石油)が創設され、90年にはアメリカから麻縄ケーブル式掘削機を導入して近代的油田の体裁をととのえていった。91年、日本石油は尼瀬海岸で海中桟橋(かいちゅうさんばし)を構築して機械掘りをこころみ、世界最初の海洋掘削に成功した。また92年には日本で2番目の石油会社である宝田石油が設立されている。

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外国原油の流入から戦時統制へ

1890年代の後半からは外国の石油企業が日本に進出してきたため、1921年(大正10年)にはそれに対抗するため日本石油と宝田石油両社が合併し、新たに日本石油が発足した。大正から昭和の初年にかけては、カリフォルニア大油田の発見や外国為替の安値の影響で外国原油の流入が増大したため、日本石油は輸入原油の精製と販売に重点をおき、また三菱石油などの輸入石油精製会社が設立された。

1931年(昭和6年)の満州事変を契機に戦時統制(→ 統制経済)の時代に入ると、軍用の燃料を確保する目的で34年には石油業法が制定され、43年の販売各社の提携を建前とした石油専売法の成立で石油統制は完了した。また41年には特殊法人として帝国石油が政府の半額出資で設立され、これによって各社の採掘部門が統合されるとともに、精製部門も大手8社に統合されることになった。

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戦後の復興と石油業法

第2次世界大戦後、当初のアメリカ軍の占領政策では日本の石油産業を復活させない方針だったが、1949年の占領政策の転換によって太平洋岸精油所の再開が認可され、輸入原油の精製が開始された。52年に石油製品の価格と配給の統制が撤廃されると、日本の石油精製企業は原油の安定輸入を確保するため次々と外資導入をおこなっていった。そして国内の主要な石油企業は、全面的に国際石油資本と提携し、その傘下にくみこまれていく。