II.

処理方法

ゴミ処理は地方自治体によるものが一般的で、ゴミのほとんどは焼却され、分解処理の比率は少ない。処理方法の選択はほとんどコストと処理する自治体の自然条件による。

1.

埋め立て式ゴミ処理

埋め立て式ゴミ処理はもっともコストがかからないが、ゴミの発生源から輸送コストがかさまない範囲内に適切な用地がある場合にかぎられる。固体ゴミ処理の総コストの75%は収集と輸送にかかる費用だからである。現代の埋立地ではゴミをうすい層に広げ、次のゴミを広げる前にブルドーザーで圧縮する。ゴミの層が約3mほどの厚さになったら、土をかぶせてブルドーザーでまた圧縮する。表面や地下水の汚染は、処理場の区画を区切ったり、表面を圧縮して植物をうえたり、適切な土壌をえらんだり、地上排水に転換したり、出水や地下水の上昇にさらされない場所にゴミをうめることで汚染を最小限におさえることができる。埋立地では、嫌気性生物が有機性の固体ゴミを分解するためメタンガスが発生し、爆発の危険がある。これをふせぐために適切な排気をおこなう。

2.

焼却

従来の焼却炉は、耐火性の炉の中の可動式の火格子の上でゴミをやき、そこで発生する可燃性ガスと固形物を次の炉で燃焼させる。可燃性物質の場合、その85～90%が完全燃焼する。燃焼で発生するのは、二酸化炭素や水といった比較的害のない生成物と、硫黄酸化物、窒素酸化物などの大気汚染ガスである。しかし、低温度で焼却した場合に発生するダイオキシンが大きな社会問題となっている(→ ダイオキシン汚染)。ダイオキシンはきわめて毒性が強いことから、1997年(平成9)に大気汚染防止法の指定物質に指定され、同時に廃棄物処理法の改正により廃棄物焼却施設の構造基準と維持管理基準がさだめられた。ガス以外では飛散する灰や燃え残りがある。灰やそのほかの物質は、静電気沈殿器、袋状のフィルターなどで回収している。

3.

分解

ゴミの分解作業は、ゴミを分別して、好気性微生物で有機物を分解することである。まず再利用できるものや、分解できないものをとりのぞいて分類し、じゅうぶん分解がすすむよう細かくくだく。準備したゴミを地面の上に長くつみ重ねるか、自動処理装置にいれ、最終的には窒素やリン、カリウムが1～3%ふくまれる腐葉土に生物分解する。約3週間たったら、腐葉土に保存用の添加剤をまぜ、袋詰めにして市場に出荷する。