I.

プロローグ

ヨーロッパ南東部、地中海の東端に位置する共和国。正式国名はキプロス共和国。シチリア島、サルデーニャ島につぐ地中海第3の島、キプロス島を領土とする国。ギリシャ語のキプロスに対しトルコ語ではクブルスとよぶ。ギリシャ系住民とトルコ系住民の対立に端を発して、1974年以来、全島の約38%にあたる北部地区はトルコ軍の占領下にあり、83年11月に北キプロス・トルコ共和国を宣言して分断状態がつづいている。2004年5月1日、ギリシャ系のキプロス共和国のみ、EU(ヨーロッパ連合)に加盟した。島の東西は最長で約225km、同じく南北約97kmで、面積は9251km²。人口は78万8457人(2007年推計。トルコ系地区をふくむ)。首都は最大の都市のニコシア。

II.

国土と資源

海岸線は複雑で変化にとみ、北東部には、カルパス半島がシリア・トルコ方向に細くのびている。中央部には、キプロスの穀倉地帯であるメサオリア平野が幅20～30kmで東西に広がる。メサオリア平野をはさんで南北には山地がはしる。北部のキレニア山地は最高点が1019mで、海岸沿いに、カルパス半島へとつづいている。南部のトロードス山脈には島の最高峰オリンパス山(1951m)がある。

キプロスには川らしい川がなく、冬の雨季に小川が山間部をながれるぐらいである。湖には、2つの大きな塩湖と淡水湖がいくつかある。

1.

気候

キプロスは典型的な地中海性気候で、6～9月は暑く乾燥した夏、10～3月は冷涼で雨の多い冬となる。年平均気温は20.6°C、年降水量は500mmである。

2.

動植物と天然資源

森林を構成するおもな樹木はマツやイトスギ、ヒマラヤスギで、そのほか、プラタナス、オーク、オリーブなどがみられる。ユーカリの植林もおこなわれている。野生動物はほとんどいない。現存する哺乳類(ほにゅうるい)も21種である。渡り鳥が多く、347種類の鳥が生息している。

古くから銅や鉄鉱石、アスベスト、石膏(せっこう)の産地として知られてきたが、近年、鉱業はあまりふるわない。

III.

住民

総人口の約85%がギリシャ系、約12%がトルコ系で、そのほか少数のアルメニア人、レバノン人などがいる。1974年のトルコ軍の占領以来、国土の南3分の2にギリシャ系が、北3分の1にトルコ系がすむようになった。二分された住民は、それぞれことなった生活習慣や宗教を保持している。

キプロスの人口は78万8457人(2007年推計)で、人口密度は85人/km²。主要都市には、首都ニコシアのほか、リマソル、ラルナカ、ファマグスタなどの港町がある。ニコシアはギリシャ系地区とトルコ系地区に分断され、ギリシャ系地区のほうが4対1の割合で人口が多い。なお、ニコシアは、トルコ語ではレフコサとよばれる。

1.

宗教と言語

ギリシャ系の住民は、ギリシャ正教会(東方正教会)の独立支派に属しており、トルコ系の住民はほとんどがイスラム教スンナ派である。そのほか、ユダヤ教徒、東方典礼カトリック教会の一派であるマロン派教徒などが少数いる。公用語はギリシャ語だが、北キプロスではトルコ語が話され、地名などのトルコ語化がすすめられている。

2.

教育と文化

高等教育機関には、ニコシアのギリシャ系地区にあるキプロス大学(1989年創立)、北キプロスの東地中海大学(1986年)などがある。トルコ系、ギリシャ系ともに識字率は高く98%(2005年推計)である。

ギリシャ美術を源流とするキプロスの数々の美術品が、ニコシアの民俗芸術博物館(1950年設立)に展示されている。ニコシアのキプロス博物館(1883年)では、島で発掘された考古遺物の数々がみられる。このほか、ラルナカ、リマソルにも博物館がある。

IV.

経済

工業や観光をふくむサービス業も発達しているが、キプロス経済は農業によってなりたっている。1974年のトルコ軍事介入は経済的にも大きな影響をおよぼしたが、ギリシャ系住民側(キプロス共和国)は急速な回復をみせた。通貨はキプロス共和国ではキプロス・ポンド、北キプロスではトルコ・リラがつかわれてきたが、キプロス共和国は2008年1月にユーロを導入した。

1.

農林水産業

国土の15%(2005年推計)を農地が占め、ジャガイモ、トマト、オオムギ、ブドウ、オリーブ、オレンジ、グレープフルーツなどが栽培される。経営規模は小規模で、機械化もあまりすすんでいない。穀物やオリーブは国内需要をみたすにいたっていないが、そのほかの農産物やワインは輸出されている。ヒツジ、ヤギをはじめ、豚、牛、ロバなどの飼育もおこなわれ、ヒツジやヤギの乳からはヨーグルトやチーズがつくられている。

林業では材木や薪(まき)が生産されている。沿岸部ではカイメンの採取がおこなわれているものの、漁業はあまり盛んではない。

2.

工業と外国貿易

工業は手工業をふくむ軽工業が主体で、ワイン、ビール、タバコ、靴、タイル、セメントなどが製造されている。

2004年の輸出額は11億7146万米ドルで、輸入額は57億2893万米ドル。大幅な輸入超過となっている。輸出品はジャガイモ、柑橘類(かんきつるい)、ワイン、チーズ、タバコ、セメント、衣料品、靴など、輸入品は食料品、石油、繊維、自動車、機械など。おもな貿易相手国は、輸出がイギリス、ロシア、ギリシャ、アラブ首長国連邦、シリアなど、輸入がアメリカ、ギリシャ、イギリス、イタリア、ドイツ、日本などである。北キプロスでは、01年の輸出額は約3460万米ドル、輸入額は2億7200万米ドルだった。トルコがおもな貿易相手国で、経済援助もうけているが、イギリスも輸出入とも相手国となっている。

V.

環境問題

キプロスは、かつては広大な森林で知られていたが、島中央部の平野に繁茂していた木々は長年の間に、薪、造船、その他の建材用に次々と切りたおされてしまった。19世紀後半、キプロスを統治するようになったイギリスは、植林など森林を保護するための努力をつづけたが、のこっていた森の大半は、1974年の対トルコ・ゲリラ闘争により焼失した。近年、森林は国土の総面積のわずか18.8%(2005年推計)にすぎなくなった。

キプロスの水源は極端にかぎられている。国の主要な帯水層には海水が入りこんでおり、そのほかの水源も、産業廃棄物や未処理下水で汚染されている。長年にわたる森林伐採によって、島の水循環(→ 水)がそこなわれ、年間を通じて水をたたえている河川は姿をけした。おもな水路は、冬の間は雨水があつまって流れができるが、夏になると干あがってしまう。雨水をためるためにダムや貯水場がつくられたが、近年の干ばつで、これらの貯水場の水も涸(か)れはじめ、水の消費をきびしく制限せざるをえなくなっている。

キプロス政府は、禁猟区や国有林を設置し、全島の8.1%(1996年)を自然保護地区としている。

VI.

政治

1960年憲法では、ギリシャ系住民とトルコ系住民のバランスがうたわれ、ギリシャ系住民が任期5年の大統領を、トルコ系住民が同じく任期5年の副大統領を選出し、選出された副大統領が国政の重要問題について大統領に拒否権を行使できることが規定されている。また、ギリシャ系・トルコ系7対3の割合で、ギリシャ系35名、トルコ系15名の合計50名からなる任期5年の国会議員が、それぞれの民族集団から選出されることになっている。85年には議員定数が80名にふえ、ギリシャ系56名、トルコ系24名となった。

しかし、1963年以後、トルコ系は空位、空席のままで、ギリシャ系が政治の実権をにぎっている。75年以降、トルコ系は独自の大統領と立法機関(一院制で定数50名)、司法機関をもっている。

軍事面では、ギリシャ系、トルコ系双方にそれぞれギリシャ、トルコに支援された独自の軍があり、2002年の兵力は、ギリシャ系が1万人、トルコ系が5000人である。1964年以来、住民対立の内乱への発展をふせぐために国連キプロス平和維持軍が派遣されており、2007年11月時点で923人が駐留。そのほかギリシャ系地区にはギリシャ軍とイギリス軍が、トルコ系地区にはトルコ軍が駐留している。

VII.

歴史

キプロスには新石器時代、青銅器時代に、すでにすぐれた文明があったと考えられている。前1450年ごろ、エジプトのトトメス3世に征服され、以後、東地中海交易の中心地としてさかえた。前1400年ごろからギリシャのアルカディア人との交易がはじまり、前800年ごろになるとフェニキアが島への植民をはじめた。

前8世紀にアッシリアに征服され、その後、エジプト、ペルシャ、アレクサンドロス大王、ローマと、その時代の強国の支配下におかれる。ローマが東西に分裂したのちはビザンティン帝国に属していたが、第3次十字軍時代の1191年にイングランドのリチャード1世に占領され、テンプル騎士団に贈与された。その後、エルサレム王ギ・ド・リュジニャンの属領となり、数世紀をへた。このころにたてられた大きな砦(とりで)や城が、今でものこっている。

1489年からベネツィアが、1571年からオスマン帝国が領有した。このころ、トルコ人イスラム教徒が数多くキプロスに移住している。1878年露土戦争にやぶれたオスマン帝国は、ロシアのさらなる勢力拡大をおそれてイギリスにキプロスの統治権をあたえた。

1.

イギリス統治

1878年6月にむすばれた協定によると、名目上はオスマン帝国が領有するものの、イギリスがキプロスを租借し、統治をおこなうというものだった。79年にイギリスが行政府を開くと、ギリシャ正教会の大主教とギリシャ系住民はキプロスのギリシャ王国への併合を請願したが、拒否された。第1次世界大戦に、オスマン帝国が同盟国側として参戦したため、イギリスは78年の協定を破棄し、1914年11月にキプロスを併合する。25年にローザンヌ条約(1923年)により、キプロスはイギリスの直轄植民地となった。

2.

エノシス運動

1948年になると主教マカリオスは、共産主義の影響をしりぞけながら、ギリシャ正教会の権威を回復するため、キプロスのギリシャへの帰属をもとめるエノシス運動を展開しはじめた。キプロスは戦略的に重要な位置にあるため、どのような譲歩もありえないとしたイギリスの態度は、反英テロをひきおこしていく。一方、トルコはキプロスのトルコ系住民の反エノシス運動を支援するとともに、もしイギリスが手をひくなら、キプロスはトルコに返還されるべきだと主張した。

1955年には、反英テロがさらに激化した。56年初めにイギリス行政府がマカリオス大主教とキレニアの主教をセーシェルに追放すると、混乱はますます悪化し、非常事態が宣言された。

3.

イギリスからの独立

1959年2月、イギリス、ギリシャ、トルコとキプロスの住民代表との間でキプロス独立に関するチューリヒ・ロンドン協定がむすばれた。同年3月1日にキプロスにもどってきた大主教マカリオスが、12月13日の選挙で大統領に選出され、トルコ系のキュチュクが副大統領にえらばれた。60年8月16日に正式に独立が宣言され、同年に国際連合(国連)に、翌年イギリス連邦に加盟した。

1963年にマカリオス大統領がトルコ系住民の権利を制限する憲法修正を実施したことから、ギリシャ系住民とトルコ系住民の間で衝突がおこった。トルコ系住民はトルコに軍事支援をもとめるとともに、国の分割を要求。島全土にくりひろげられた内紛はイギリス軍によって制圧された。64年5月には国連キプロス平和維持軍が派遣され、両系住民の間に緩衝地帯をもうけて治安維持にあたった。

国連の停戦呼びかけに応じて、1964年8月10日に内戦はおわったものの、ギリシャ系・トルコ系双方に不満がのこった。マカリオスは68年と73年に大統領に再選されたが、74年7月15日、エノシスを推進しないことに業をにやした軍人のクーデタで追放されると、ふたたび国内の緊張が高まった。トルコは軍事介入を断行し、8月末には、島の北約3分の1を支配下においた。12月にマカリオスはニコシアにもどり、大統領に復帰した。

4.

南北に分断

1975年2月13日、トルコ軍が占領した北部地区でキプロス・トルコ連邦国が宣言され、初代大統領にラウフ・デンクタシュが就任した。さらに83年11月には、北キプロス・トルコ共和国(北キプロス)の樹立が宣言された。しかし、国際連合(国連)と世界各国はこの国家独立をみとめず、トルコだけが承認して今日にいたっている。

1975年以来この問題の解決策をさぐってきた国連は、91年、政治的に平等な2つの共同体で構成される連邦国家をめざす和平案をしめした。一方、EU(ヨーロッパ連合)への加盟は、97年12月のEU首脳会議で、ギリシャ系のキプロス共和国が拡大EUへの加盟対象国の第1陣とされ、98年3月から新規加盟交渉が開始された。EU加盟がギリシャ系だけだったことで、EUと北キプロスとの関係は悪化し、3月末に北キプロスはトルコと連合評議会を開き、トルコとの部分的統合の手続きなどを協議することになった。

1998年2月、大統領選挙がおこなわれ、前回93年2月の大統領選挙で南北キプロスの連邦制という国連案に反対して当選した民主運動党党首のグラフコス・クレリデスが再選された。しかしクレリデスは、2001年11月、北キプロスのデンクタシュ大統領による、キプロス問題解決のための直接対話の提案をうけいれ、翌02年1月デ・ソト国連事務総長特別顧問同席のもとで、両代表が定期的な直接交渉を開始した。さらに同年11月に国連のアナン事務総長が、2つの地域がひとつの「共同国家」を構成する、スイス型連邦国家構想を提案、両当事者とギリシャ、トルコ両政府は、これを叩(たた)き台とし早期合意をめざして協議に入った。

EU加盟問題は、2002年12月におこなわれたEU首脳会議で南のキプロス共和国の04年5月加盟が決定し、北キプロスはその対象外とされた。翌03年2月におこなわれた共和国の大統領選挙では、EU加盟までの留任に意欲をみせていたクレリデス大統領が、中道右派の民主党党首タソス・パパドプロスに敗北。選挙中に国連の仲介案に不満の意を表明し、クレリデスを「トルコに譲歩しすぎ」と批判していた新大統領だが、キプロスの再統合には前向きの姿勢をしめした。

南北統合の交渉は、その後もパパドプロスとデンクタシュの両首脳によってオランダのハーグでおこなわれた。しかし、一部領土の返還や、ギリシャ系住民の北キプロスへの帰還、連邦政府の権限分配などをめぐって妥協点がみつからず、双方ともにアナン事務総長の提案する国民投票の実施を拒否したため、交渉は事実上決裂してしまった。

5.

国連の南北統合案を否決した共和国だけがEU加盟へ

2004年に入って、EU(ヨーロッパ連合)加盟をめざすトルコのエルドアン首相が、国際連合(国連)に南北統合交渉再開の調停を要請した。南北分断が恒久化すれば、北キプロスを支援するトルコのEU加盟が遠のくのをおそれてのことだった。これをうけた国連は、3月下旬、ふたたびデ・ソトを仲介役として南北の直接交渉を再開。その結果、(1)ギリシャ系住民の帰還を北の人口比18%にとどめ、(2)南北の所得格差の是正がすすむまで、ギリシャ系による北キプロスの土地購入を制限し、(3)ギリシャ系6、トルコ系3で構成する大統領評議会が連邦制国家の行政を担当、南北双方が1人ずつ首相をえらび、EU代表権を分担する、などを骨子とする国連案で合意に達した。そして、この案の諾否を問う国民投票を南北で同時に実施することになった。

しかし、4月24日におこなわれた国民投票では、トルコ系の北キプロスで国連案が約65%の賛成票を獲得したのに対し、ギリシャ系の南では反対票が約76%という、まったく逆の結果におわった。まずしい北キプロスには、南北統合によって諸外国による経済制裁が解除されることへの期待があり、一方、南のギリシャ系にとっては、北への帰還制限や、統一による経済不安定化への懸念があってのことだったと思われる。これにより、5月1日、南のキプロス共和国だけがEU加盟をはたし、南北キプロスの統一問題はまたもや暗礁にのりあげた。

2005年、北キプロスの大統領選挙がおこなわれ、国連案に前向きなメフメト・アリ・タラトが選出された。一方、南のキプロス共和国でおこなわれた06年5月の国会議員選挙では、国連案に反対していた連立政権をになう4党が2議席ふやす結果におわった。しかし、南北統一にはすべての政党が前向きである。07年7月以降、国連の仲介により、南北の指導者による和平会談が再開されている。

南のキプロス共和国は、EU加盟後も経済が安定し、2007年2月にユーロ導入を申請し、7月に正式承認、08年1月1日にマルタとともに参加した。04年のEU加盟国ではスロベニアにつづくもので、ユーロ圏は15カ国に拡大した。観光業が発達しているキプロスでは、ユーロの導入により観光客の増加が期待されている。